ICTで地域をサポート
地域をサポートするためのICTと言われても、あまりピンとはこないのではないでしょうか。企業内においてのICT化であれば、業務の効率化という点で、誰でもすんなりと受け入れられますよね。地域でのICTというのは、地域に対して直接的にICTの技術で何かをするというわけはありません。
地域科学研究所は、地方自治体などの公共団体向けにシステムを提案、構築するICT企業です。ですから、地方自治体へのサポートを通じてそれが地域への貢献ということになるのです。システムだけでなく、地方自治体の抱える課題や問題に対して、コンサルティングといった形でも貢献しているようです。
地方自治体に導入するシステム
創業以来様々な地方自治体にシステムを導入してきており、その数は自治体の数では200以上、プロジェクトにすると3000以上にもなっています。豊富な経験と実績を抱える地域科学研究所が、開発・導入を行うシステムは自治体ごとに違いがあります。とはいえ、基本となる部分は大きな違いはなく、共通しているようです。基本となる地理情報システムは、地図の情報をデジタルデータ化したもので、地図を加工して作成するのに特化しています。
データで管理されるため、好きな縮尺で好きな場所を簡単に表示できます。WEB上での地図の表示や、MAPアプリを考えてみればその便利さがすぐにわかります。その地理情報を地形や道路、河川などだけでなく、施設などの様々な情報を地図上で管理するものとなっています。身近なもので言えば、ナビゲーションシステムがそうです。現在地と目的地が入力されれば、そのままでのルートを表示してくれますし、予想到着時刻までも教えてくれます。
地域に対しての取り組み
地域科学研究所は、地方自治体を通じて地域に貢献しているだけはありません。地域に対して、ICTの有無は別にしても様々な取り組みを行っているのだそうです。。その一例として、道守活動や、低炭素社会に向けた取り組みがあります。これらは、社員一人一人が、手軽に行うことのできる取り組みで、地元の地域に対しての取り組みといえるでしょう。
しかし、地域科学研究所は、それ以外にも、ワークショップを開催したり、地方の魅力を発信するサイトを立ちあげたりもしています。地方自治体だけでなく、その地域で生活する人たちと接することで、その地域にどんな魅力があり、その魅力をいかにして引き出すか、各地に伝えるかということも考えているのではないでしょうか。
創業以来の豊富な実績と経験があるからこそ、様々な地域の課題や問題に対して、様々な取り組みを行うことができるのかもしれません。